新築住宅の種類NEWLY BUILT
長期優良住宅
長期優良住宅とは、長期にわたり良好な状態で使用するために、大きく分けて以下の5つの措置が講じられた住宅のことです
- 1長期に使用するための構造及び設備を有していること
- 2居住環境等への配慮を行っていること
- 3一定面積以上の住戸面積を有していること
- 4維持保全の期間、方法を定めていること
- 5自然災害への配慮を行っていること
従来の「つくっては壊す」スクラップ&ビルド型の社会から、「いいものを作って、きちんと手入れをして長く大切に使う」ストック活用型の社会への転換を目的として、「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が制定されました。
長期優良住宅のメリット
新築でもリフォームでも、国が定めた基準をクリアし、長期優良住宅の認定を受けるとさまざまなメリットを受けられます。
マイホームを建て、維持・管理するためには多くの費用がかかるため、賢く活用できれば住居費用の負担を軽減できるでしょう。
- 1補助金を受けられる※
- 2住宅ローンの金利引き下げ
- 3税の特例措置
- 4地震保険料の割引
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)
ZEH とは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略で、通称で「ゼッチ」と言います。
これは、住まいの断熱性と省エネ性能を上げることと、太陽光発電などでエネルギーを創ることによって、一次消費エネルギーである空調、給湯、照明、換気の年間消費量の収支をプラスマイナス「ゼロ」にする住宅を指します。
ZEH(ゼッチ)の3つのポイント
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POINT.01断熱
断熱性能を向上し、エネルギーロスを最小限にする住宅。
(夏は涼しく、冬は暖かい) -
POINT.02省エネ
家で消費する電力量を減らすために、HEMS(家庭で使うエネルギーを節約するための管理システム)や省エネ性能の高い機器や照明を取り付けましょう。
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POINT.03創エネ
家で消費するよりも多くのエネルギーをつくるために、たっぷり太陽光発電でしっかり発電と蓄電するようにします。
ゼロエネルギー住宅
ゼロエネルギーとは、文字どおり、消費するエネルギーがゼロの住宅ということです。しかし、人が文化的な生活を送るうえでは、エネルギーを消費せざるを得ません。
そこで、ゼロエネルギー住宅の基本的な考え方は、
- 1省エネによって消費するエネルギー量を減らす
- 2消費したエネルギーと同量のエネルギーを作り出す
という2つがポイントです。
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ゼロエネルギー住宅の補助金制度
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、2030 年に住宅のネット・ゼロ・エネルギー化を目指すため、ゼロエネルギー化を導入する住宅の施主や所有者を対象に補助金を支給する制度です。
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ゼロエネ住宅のメリット
ゼロエネルギー住宅では、省エネルギーや太陽光発電などの創エネルギーのための設備が必要になり、一般の住宅よりも建設費用が多くかかります。しかし、光熱費は一般的な住宅の場合年間271,000 円なのに対し、ゼロエネルギー住宅の場合は9,000 円分のエネルギーを生み出しています。※
すなわち、ゼロエネルギー住宅は、一般的な住宅に比べて年間280,000 円も光熱費を抑える暮らしができるということです。※国土交通省が公表している資料を参考に算出
省令準耐火構造
フラット35など長期固定金利の住宅ローンを扱う公的機関、住宅金融支援機構が定める基準に適合した住宅のことです。
建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持っています。
省令準耐火構造の住宅の3つの特徴
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特徴.01外部からの延焼防止
隣家などから火をもらわない
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特徴.02各室防火
火災が発生しても一定時間
その部屋から火を出さない -
特徴.03他室への延焼遅延
万が一、部屋から火が出ても
火が出ても延焼を遅らせる
LCCM 住宅
(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)
建設時、運用時、廃棄時において出来るだけ省CO2に取り組み、さらに太陽光発電などを利用した再生可能エネルギーの創出により、住宅のライフサイクルを通じてCO2の収支をマイナスにする住宅のことです。
低炭素住宅
エコまち法で定める低炭素建築物とは、都市における低炭素化を促進するために、社会活動や日常生活で発生する二酸化炭素を抑制するための措置が講じられた建物のことです。低炭素建築物として認められるためには、以下の3つの基準をすべて満たしている必要があります。
- 1省エネ基準を超える省エネ性能を持つこと。かつ低炭素化に資する措置を講じていること
- 2都市の低炭素化の促進に関する基本的な方針に照らし合わせて適切であること
- 3資金計画が適切なものであること
低炭素住宅のメリット
低炭素建築物は断熱性能と省エネ性能に優れた、夏は涼しく冬は暖かい住宅です。住宅の性能や利用できる優遇措置は長期優良住宅とよく似ていますが、認定基準において長期優良住宅のほうが劣化対策やバリアフリー性などの項目が多く、低炭素建築物は省エネ性能に比重が置かれています。
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- 1快適な住環境
- 2光熱費の削減
- 3税の特例措置(所得税や登録免許税の軽減)
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- 4住宅ローン金利の引き下げ
- 5容積率の緩和
- 6地域型グリーン事業による補助金※
性能向上計画認定住宅
性能向上計画認定住宅とは、建築物省エネ法の基準をクリアした住宅のことです。低炭素建築物と同等の省エネ基準が設けられ、高い省エネ性能を有しています。低炭素建築物が対象となっている税の特例措置はありませんが、建設地域の制限や、都市におけるCO2削減のための措置がとられているかどうかを認定する項目がなく、比較的取得しやすい省エネ住宅といえます。
工務店ならではのリフォーム改修工事
住宅にどのような性能が必要なのかを総合的に判断し、改修を行うことでより高い性能を確保できます。建設時期から類推される構造や断熱、床下や小屋裏の躯体の状況など、家全体の「健康状態」を把握することで、住宅の問題をより効果的に解決できます。